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【5分で読める本要約】両@リベ大学長|本当の自由を手に入れるお金の大学
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"本当の自由を手に入れるお金の大学"を要約して行きます。

2020年8月で両学長が運営する両学長リベラルアーツ大学はチャンネル登録者43.5万人を記録し大人気のYou tubeチャンネルとなっています。

そこでは学校や会社では教えてくれないお金の知識をメインに発信されており、本書はその内容をわかりやすくまとめた決定版となっています。

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経済的自由への道

今世界中の先進国をある不安が襲っているということをご存知でしょうか。

それは死ぬまで永遠に働き続けなくてはならないという恐怖です。

今、年々寿命が延びており、例えば2007年生まれの2人に1人が100歳まで生きると言われています。また、1998年生まれの人は収入の25%を40年以上貯蓄し続けてようやく65歳で引退出来ると言われています。

そして、この貯蓄率25%というのは普通の貯蓄率のおよそ2から3倍に当たる数字で普通の人にとってはほとんど達成不可能な数字なのです。

ということは、多くの人は言葉通り死ぬまで働かざるを得ない状況になってしまうわけなのです。

この永遠の労働から脱却し自分の人生、すなわち自由な時間を取り戻すにはどうすれば良いのか。

結論、お金にまつわる5つの力を育てて経済的な自由を達成すれば良いのです。後ほど詳しく解説いたします。

その前にまず厳しい事を先に申し上げます。お金なくして自由なしこれが資本主義社会のリアルです。

綺麗事は要りません。お金がないと自由はありません。多くの人が自由になれないのは単にお金がないからなのです。

そして、お金がない原因はお金についてこれまで真剣に学んでこなかったから。日本の教育にはお金について学ぶプログラムが一切ありません。自由をもたらしてくれるお金という本当に大事な勉強を私達は今まで何もしてこなかったわけです。

だから、これから自分で勉強しなくてはいけない。そういうわけなのです。

多くの人が夢見るのは十分の資産を持って働かずにリタイヤして、のんびり暮らすことでしょう。その状態を一般的に経済的自由と呼びます。

そして、経済的自由をもっと厳密に定義するならば経済的自由とは生活費より資産所得が多い状態です。

資産所得とは投資で得られる所得のことです。そもそも収入には2種類あるあります。それは、

  1. 労働所得
  2. 資産所得

です。労働所得とは自分が働くことによって得られる収入のことです。最も分かりやすいのは会社から給料をもらう給与所得です。

その間に自分で副業して稼ぐお金、事業所得があります。そして資産所得とは資産を働かせることによって得られる収入のことです。

代表的なものは配当所得、利子所得、不動産所得などです。まず、所得には労働所得と資産所得があるということを理解し、経済的自由を達成するには後者の資産所得を増やす必要があります。

労働所得というのは自分が働くことによってお金を稼ぐわけなので、自分が働かなくなればそこから入ってくる収入はゼロになってしまいます。

しかし、資産所得というのは自分が働かなくても毎月チャリンチャリンとお金を生んでくれるものです。

例えば、不動産投資で毎月家賃収入が入るといった具合です。この資産所得を運用していかなければ経済的自由は達成できません。

そして、資産所得が生活費を上回った時あなたは経済的自由の達成ができます。例えば、家賃収入が月100万円あって、あなたの生活費が20万円ならばあなたは何もしなくても月80万円ずつ増えていくということになります。

この状態を経済的自由と言います。

ではこの夢のような経済的自由の状態になるにはどうすれば良いのか。両学長はお金にまつわる5つの力を身につけたら良いと言うんです。

具体的には

  1. 貯める力 支出を減らす力
  2. 稼ぐ力 収入を増やす力
  3. 増やす力 資産を増やす力
  4. 守る力 資産を減らさない力
  5. 使う力 人生を豊かにすることにお金を使う力

この5つのSTEPを1つずつ進めば、あなたは経済的自由に着実に近づいて行きます。始めるのが遅すぎるということはありません。何歳からでも経済的自由には近づくことができます。

今日が人生一番あなたが若い日です。ですから、今すぐに行動するのです。そして、この5つの力のうち最も重要なのが1番目の貯める力、2番目の稼ぐ力、3番目の増やす力になります。

本書でもこの3つの力の説明に95%の紙面が使われていて、両学長本まずはこの3つの力が最も大事なのでこの3つの力を重点的に解説したとおっしゃっておりました。

何故ならこの3つの力をよく見てみてください。

  • 貯める力=支出を減らす力
  • 稼ぐ力=収入を増やす力
  • 増やす力=資産を増やす力

この3つの力があればあなたは経済的自由に最も必要な資産所得が得られるからです。要するにこの3つの力だけで経済的自由は達成できます。

4つ目と5つ目の力は経済的自由を達成した上でそれを維持する力になるので、まずはこの3つの力を身につけていくべきなのです。

まとめ
  1. 働かずにリタイヤしてのんびり暮らす状態を経済的自由といい、資産所得が生活費を上回った状態をいう。
  2. 経済的自由への道は貯める力、稼ぐ力、増やす力を鍛えることで開かれる。

貯める力

貯める力とは生活の満足度を下げずに支出を減らす力のことです。

節約と言うと地味な気がしますが、まずはこの貯める力を身につけることが経済的自由を達成するために欠かせない最初の一歩になってきます。

これができないとこの先、一歩も先に進むことはできません。この貯める力というのは自分のやる気だけで今すぐ成果を出すことができます。

収入を上げるのは難しいけれど、節約するのは簡単です。ですから、まずこの貯める力からアプローチしていきましょう。貯める力を身につけるために大事な考え方は次の2つだけです。

  1. 1回の支出よりも固定費を先に見直す
  2. 金額が大きな支出から見直す

これだけです。

生活費を効率よく下げるには毎月かかり続ける固定費を見直すことがポイントになります。

そして、6万円の買い物と聞くと高いと感じるのに月5千円の固定費は「そんなもんか」と無頓着だったりします。

しかし、月5千円の固定費は年間6万円の支出なので同じなのです。見直すならば小さな支出じゃなくて大きな支出から見直すことにしましょう。

みたい的にカットするべき人生の6大固定費をあげてしまいましょう。

  1. 税金
  2. 通信費
  3. 光熱費
  4. 保健

 

貯める力を身につけるとは、すなわちこの6大固定費をカットすることです。ではそれぞれ簡単に解説していきます。

税金

お金持ちになりたいならば節税という意識を持つ必要があります。何も対策しなければ、大きい金額を取られてしまうので知識を身につけることが必要です。

とはいえ、サラリーマンは源泉徴収で強制的に税金を取られるためにあまり対策のしようがありません。サラリーマンは節税に限界があるわけです。サラリーマンの税金というのは給料から控除を引いた課税所得で決まります。

数式で表すと次のようになります。

  • 給与 - 控除=課税所得

この課税所得に対して税金がかかります。あなたが節税したい時にやるべきことはこの控除の額を増やすことなのです。マイナスがついておりますが、これを大きくすれば課税所得が減ります。その結果、税金も減るわけです。

そして、サラリーマンが無理なく使える控除というのは次の3つぐらいしかありません。

  1. ふるさと納税
  2. 医療費控除
  3. 扶養控除

この3つを使ったとしてもはっきり言ってあまり節税はできません。つまりサラリーマンとして、または公務員として給料もらってる見てはなかなか説明ができありません。

では、どうすれば良いのか。どうすればサラリーマンも節税できるのか。どうすれば源泉徴収の支配から逃れて税金をコントロールすることができるのか。

その方法はたった1つで副業して事業所得を得ることです。なぜなら給与と違って事業所得は色々と節税ができるようになるからです。

具体的に言うと事業所得では次の3つの節税が可能になります。

  1. 経費で計上できる
  2. 控除を受けられる
  3. 社会保険料がかからない

まずは1つ目の経費で計上できるについて簡単に解説します

先ほど申し上げたとおり、給与所得は給与所得-控除=課税所得でしたが事業所得の場合は次のようになります。

  • 売上 - 経費 - 控除=課税所得

この追加された経費が使えるのが非常に大きなメリットになります。この式から分かるのは経費を多く申告すればするほど課税所得が減るので結果的に課税所得にかかる税金が減るということです。

つまり、節税できるわけなのです。

副業で事業所得を得ると様々なものが経費で落ちるようになります。例えば、

  • 自宅兼事務所の家賃
  • 電気代やスマホ代の一部
  • 勉強するために買った本
  • 情報交換のために行く飲み会代
  • その飲み会に行くための交通費

これらが経費で落ちてしまいます。

要するに事業に関連していれば経費が認められるということなのです。「飲み会代が経費になるのか?」と思いますが「その飲み会は事業に関連する情報交換のために行った!」ということをしっかり説明すれば経費に認められるわけなのです。

経費として計上できる。これが事業所得のメリットです。

では次2つ目、控除を受けられるについて。

事業所得でしか使えない控除があり、それが青色申告特別控除と言われるものです。

これは一定基準を満たせば65万円の控除が受けられるというものです。控除が65万円も増えるということは課税所得が減り、結果的に税金も減るわけです。

では、3つ目の社会保険料の負担が減るについて。自分の給料明細を見た時に「社会保険料高いな…」と思ったことがあると思います。

実は所得税や住民税よりもこの税が1番高いのです。そして、なんと副業で稼いだ事業所得にはこの1番高い社会保険料がかかりません。

税金が減るに加えて、社会保険料も払わなくて済むので、それは手取りが多くなるに決まっているわけです。

これらのことから、事業所得がないと経済的自由への道は遠くなってしまうということがわかります。

要するにサラリーマンは副業したほうが良いということです。給料を上げて頑張るよりも副業で稼ぐほうが税金的にメリットがあるわけです。

通信費

ドコモなどの大手キャリアはだいたい月々8千円ぐらいかかります。しかし、格安SIMに乗り換えれば、それだけで毎月5千円以上節約になります。仮に4人家族全員乗り換えたら月だけでおよそ2万円の節約になります。

確かに格安SIMには多少デメリットがありますが、普通にスマホを使っている分離は気にならない程度です。

それよりも毎月5千円安くなるというメリットの方が圧倒的に大きいです。ですから今すぐ格安SIMを検討してみてください。

格安SIMへの切り替え方はググればすぐに出てくるので、ぜひ固定費を減らすために切り替えて欲しいです。

光熱費

2016年4月から電力会社が自分で選べるようになりました。そのため安い電力会社に乗り換えた方がお得なのです。

とは言え「乗り換えるのが面倒くさいんでしょう」と思うかもしれませんが、工事も不要でネットで簡単にできます。具体的な乗り換え方法は3STEPあり、

  • STEP1.まず毎月の電気使用量と金額を確認しましょう。毎月ポストに入っている使用料が明記された紙を見るか、契約している電力会社のウェブサイトで確認しましょう。
  • STEP2.料金をシュミレーションしましょう。乗り換えたらいくら安くなるのか。各社の料金を比較しましょう。
  • STEP3.新しい会社に申し込みをしましょう。一度手続きするだけで年間1万円以上の節約がずっと続きます。地域によって契約できる電力会社は異なるのでまずはググって電力会社のシュミレーションサイトを調べ、値段を比較してみてください。

なんとなく今で使っている電力会社をずっと使っているという人、多いかと思いますが、電力会社でも安い高いがあるのでGoogleの比較サイトを開いて料金を確認し、今すぐ契約を切り替えましょう。

保険

実は、驚くべきことにほとんどの保険はいりません。保険を正しく身直せば生涯で数百万円の節約になります。

では、先に結論を申し上げます。日本は公的保険が充実しており、あらゆるリスクをカバーしています。だから、民間の保険は基本的には必要ありません。民間の保険で入るものは3つだけです。

  • 火災保険
  • 対人対物の損害保険
  • 掛け捨ての死亡保険

これだけです。

具体的に説明していきましょう。私たちが住んでいる日本は国民皆保険と言って国民皆が保険に既に入っています。

皆さんが病院に行ったら自己負担は原則3割しかかかりません。それはすでに健康保険に入っているからです。会社員や公務員の人は健康保険に自動的に加入しており、自営業やフリーランスの人は国民健康保険というものに入っております。

健康保険とか社会保険料が給料から天引きされているのでこの数字を見て誰もが高いようと思ったことあると思います。

しかし、しっかりとした金額を払っているだけあってこの保険というのは手厚いです。私達はみんなこの社会保険に入っていて、この社会保険が私達をあらゆるリスクから守ってくれています。

例えば、病気やケガのリスク、障害リスク、死亡リスク、失業リスク、老後リスク、介護リスク、出産費用のリスク、これらは社会保険がカバーしてくれています。つまり何かあった時に「もう生活できなくなってしまう」といったリスクについては頭のいい人達が考えた社会保険という仕組みで最低限保証されています。

だから、わざわざこんなに手厚い保険にすぐには入ってるのに民間保険に入る必要ありません。そして、多くの人は民間保険に結構入っており、その保険料が無駄である人の保険料を削れというお話です。

民間の保険は商売なので、あらゆるリスクを持ち出してきてあなたを怯えさせ、「いざという時のためにこの保険に入った方がいい」と勧めてくるわけです。

しかし、それらは要りません。

具体的に入るべき民間保険は3つだけ。

  • 火災保険
  • 対人対物の損害保険
  • 掛け捨ての死亡保険

これら3つの保険に関しては入るメリットがあるので入っても良いとされています。

まとめると既に入っている社会保険とこれら3つの保険だけで、保険はOKです。その他の保険は入りません。今すぐカットしてくださいというのが結論です。

結論から申し上げるとマイホームにはさまざまなリスクがあるので買わないでください。賃貸の方が経済的自由に近づきます。

そして、賃貸に住む場合、大事なのは安く賢く住むということです。うまくやればコストカットできるわけです。

まずは、物件を借りる時はっきり言って不動産側はあなたをぼったくろうとしてきます。例えば仲介手数料を1ヶ月分取るというところが多いんですが、実は法律では仲介手数料の上限は原則家賃の0.5か月と決められています。

この法律を無視したり手数料を都合のよい解釈で上乗せしてくる業者が多いので注意が必要なのです。

さらにはやる必要のない鍵交換費用、ハウスクリーニング、害虫駆除と言って私達から金をぼったくろうとしてきます。

金だけぼったくって実際はあんまりクリーニングしないとか、害虫駆除しない何ていう話はあります。

向こうも商売なので隙あらば私達から搾取することしか考えてないです。では、搾取されずに費用を安く抑えるにはどうすれば良いか。

それはたった2つのSTEPだけで良いです。

  • STEP1.賃貸契約時に複数の仲介業者に見積もりを取る。
  • STEP2.相見積もりを参考に適正料金で契約するように交渉する。

これだけです。

つまり、1つの業者に見積もってもらうとその業者がぼったくってくる可能性があるので、複数の業者に見積もりを作ってもらい比較します。

そうすれば、適正価格が分かるのでそれよりも高いところに、「おいお前、高いだろ、ぼったくってんだろ、ふざけんな!」ということができるわけです。

そして家賃も交渉しましょう。向こうは交渉してくることを前提にやや高めに家賃を設定していることが多いのです。

さらに驚くべきことは、入居後の家賃交渉も可能です。大家からすれば今すぐ出て行かれるよりも、多少安くしても進んでもらった方がお得なのです。

あなたが出て行ってしまったら、その部屋から発生する家賃はゼロ円になってしまうからです。だから、例えば今あなたが住んでいる部屋が相場よりも高いなと思ったら「今の相場と同じ家賃にしてください。家賃を下げてくれたら長くするつもりです。家賃を下げてくれないなら退去します。」と言ってみるのです。

結構成功するそうなのでやってみてください。そして、最後に賃貸を退去する時の費用も適正価格まで下げましょう。

当たり前ですが、あなたがそのマンションを出て言ってしまえばあなたと業者の間には何の関係もないので業者は最後にここぞとばかりにぼったくるろうとしてきます。

退去時の費用が5万円を超えてくるとぼったくられている可能性が高いです。例えば、直す必要がないところまであなたのせいにして料金を徴収しようとします。

法律では払う必要がないと決まっていることでも知らないのをいいことにぼったくろうとしてきます。

とは言え確かにどれが必要な料金で必要な料金なのか私達は分からないです。調べるのは面倒な時は、専門家に相談しましょう。

おすすめの相談先はNPO法人の賃貸トラブル助けたいです。是非退去する時に費用を抑えたい方はここに相談してみてください。

向こうはぼったくろうとしてくるので、こちらもそれにしっかりと対処しなくてはいけません。

こちら側も知識をつけてそれを防衛しなければならないわけなのです。

結論から言うとできるだけ車を持たない努力をしてください。車を所有すると生涯で約4千万円かかります。

月々に直すとマイカーは月々維持費に6万6千円かかります。車を所有するだけで間違いなくお金の奴隷に近づくので、経済的自由になりたいと思うなら欲望をコントロールして車を持つのは諦めてください。

まとめ

サラリーマンの節税に限界があり、サラリーマンが無理なく使える控除は次の3つぐらいしかいない。

  • ふるさと納税
  • 医療費控除
  • 扶養控除

さらに節税をしたいなら副業で事業所得を得よう。事業所得は次の3つの節税が可能となります。

  • 経費で計上できる
  • 控除を受けられる
  • 社会保険料がかからない

 

通信費については格安SIMに乗り換える

それだけで毎月5千円以上節約可能。3つめの光熱費については電力会社を自分で選べば年間1万円以上の節約になります。

 

保険については日本は公的保険が充実しており、あらゆるリスクをカバーしているので民間の保険は基本的にはいらない。

民間の保険で必要なのは3つだけ

  • 火災保険
  • 対人対物の損害保険
  • 掛け捨ての死亡保険

 

家についてはマイホームはやめよう。賃貸を契約する時は複数の業者の見積りを比較してぼったくられないようにしよう。そして家賃も交渉しよう。退去時は、NPO法人の賃貸トラブル助けたいに相談してぼったくられないようにしよう。

車については、マイカーは障害で約4千万円かかるので経済的自由から遠ざかってしまう。

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